「要するに １　世界が好景気に沸いているのに日本だけが鎖国 ２　鎖国して景気が悪いので金利を上げられない ３　バカ鎖国を続ければ経済はどんどん悪化する ４　GDPあたりで突出した国債残高があるので金利を上げられない ということが世界中に知れ渡り、いまの円安に至っている」

「石炭火力発電の設備の総量で見ても、中国（1125ギガワット）は日本（53ギガワット）の20倍以上もある…電気料金が高騰し、火力発電設備の不足で節電要請が年中行事のように繰り返される日本。それでもCO2を理由に石炭火力発電設備を減らすというのが日本政府の方針だが、愚かなことではないか」

地球の大気中の二酸化炭素(CO2)排出が「地球温暖化」を引き起こすことはないことを証明する決定的な科学的証拠を提供しました。 査読論文。ヤン・クビッキ博士は、世界的に有名なポーランドの科学者グループを率いて、CO2排出量の増加が地球の気温に与える影響を研究している。

地球温暖化もコロナ騒動と同じようなフレームの中にあるねえ。エリート専門家や利権者が騒ぎ、政治や社会が扇動され混乱するという構図。 「新たな査読済み研究論文が、大気中へ排出される二酸化炭素が”地球温暖化”を引き起こすことはできないということを証明する決定的な科学的証拠を提供した」

昨日公表の「新型インフルエンザ等対策政府行動計画」改定案、懸念どおり問題が極めて大きい。追って詳しく記事化するが、一言でいえば「封じ込め」ありきで「歯止め」がない。政府と専門家に広大な裁量を与え、社会の空気感にあわせて長期間の行動制限を可能とする内容。5/7までのパブコメを経て閣議

今日の質問で、政府が「偏見・差別等や偽・誤情報に寄与したと見られる事例」として示した一例はこちらです x.com/yanai_factchec…

ジェフリー・サックス教授、NATOによるセルビア空爆を振り返る "私たちは永遠の戦争の国だ"

ジョージ・オーウェルの『ニュースピーク（新語法）』では、異論を口にしたり考えたりする能力を削ぐために、新しい言葉が作られた： クーデター→"民主革命" 侵略→"人道的介入" 内政干渉→"民主化促進" 拷問→"尋問技術の強化" 権力の一元化："さらなるヨーロッパ"

感染のスパイク蛋白でも、mRNA💉での超大量スパイク蛋白でも、DNA修復経路が損耗され癌が促進される危険性を指摘した論文が21年10月に出て、すぐに撤回 撤回は科学的なものでなく、所属ストックホルム大学による政治的圧力だった。危険な論文は出ないようにしてくれて安心☺️ news.rebekahbarnett.com.au/p/exclusive-re…

ドイツのロベルト・コッホ研究所が公開したRKIファイルによれば、当局は、当初より、子供たちに及ぼす健康上の悪影響など、マスクの様々な害を認識していた。 ワクチンの有効性も不確かだった。それなのに不都合な側面を国民に周知せずに、マスクやワクチンを推進した。

ドイツでは、マスクに害があり、小学生を含む、全ての国民に強制すべきないことが分かっていたのに、科学を無視ししてマスクが義務化された。 ワクチンの有効性が不確かであるのに、接種が推進された。 反対する人たちは、陰謀論者というレッテルを貼られた。

コロナ💉接種者は、コロナで入院時に非接種者よりも大幅に死にやすい、という論文が2年半の査読を経て今頃パブリッシュされた。併存疾患等を揃えても💉接種者は非接種者の2倍ほど死にやすい。 （コロナ💉は入院確率を減らしているのだろうという根拠なき推測を入れて査読通過）

ロバート・レッドフィールド元CDC所長、かつて誤情報とされた驚くべき事実を次々に認める ・CDCが不都合なワクチン統計を中止 ・コロナ後遺症はワクチン後遺症 ・ワクチンのスパイク蛋白質に毒性

コロナmRNA💉を打っていると、アルツハイマー病になる確率が1.2倍、軽度認知障害になる確率が2.4倍。ソウル市56万人の高齢者調査。 認知機能への障害の差が出るのは接種から期間が経ってからの方で、認知系毒性は遅効性 pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/38806183/

小池都政8年を検証するにあたり、小池知事が3年に及ぶコロナ禍で何をやってきたのかも厳しく問われるべきです。避けて通れないはずです

豪州主流メディア：元オーストラリア医師会会長で元国会議員で元シドニー副市長という医師会の大ボス的存在であるDr Kerryn Phelpsが、自身と配偶者がコロナ💉薬害を経験し、オーストラリア政府がコロナ💉は安全で有効という誤情報を広げてきたと批判 news.com.au/lifestyle/heal…

ビル・ゲイツ関連の人工フェイク肉の会社の売上、8四半期連続で下落。 誰も欲しくないから、さっさと消えてくれ。

いまだに感染対策だとか言ってる。社会を正常化させようという姿勢はないのだろうか。 塩野義製薬、コロナワクチンを製造している企業はコロナをずっと煽り続ける。

次期首相となる英国🇬🇧労働党スターマー党首（2023年10月） "イスラエルにはガザの電力や水の供給を断つ権利がある"